ど~も弟子です。

FP試験までもう、あと少し!

直前は新しいことではなく、苦手なところ、曖昧なところを徹底的にやりこむのが一番です!

できるところは、出来ます!

できないところは、出来ません!!

曖昧なところは、本番に限って間違えます!!!(⇐一番、大切)

逆に、曖昧なところを無くせば、ここまで頑張ってきた皆さんなら合格します☆

最後、知識の整理と確認で一気に駆け抜けて下さい

ライフプランニングと資金計画の知識を整理しましょう。

まず、整理して欲しい、整理できてるか確認して欲しいことは、大きく5つ。

(1)キャッシュフロー表
(2)係数(6個)
(3)ローン
(4)保険
(5)年金

今回は、(1)キャッシュフロー表から(4)保険まで取扱います。

(1)キャッシュフロー表

では、直前に押さえておきたい、内容や種類をみていきましょう!
まずは、(1)キャッシュフロー表
 ポイントと内容が浮かびますか?
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【①将来の金額】
【②年間収支】
【③貯蓄残高】
の3つ。
内容は、
【①将来の金額】現在の金額×(1+変動率)経過年数
【②年間収支】各年次の収入合計-支出合計
【③貯蓄残高】前年末の貯蓄残高×(1+運用利率)±当年の年間収支

特に【将来の金額】は電卓で計算できるように練習しましょう。
 例えば
 (1+変動率)経過年数 の電卓の使い方は、
(1+0.001)3 の場合(1.01××)== です。
「=」を1回叩くと2乗、2回叩くと3乗、3回は4乗と、増やせば可能です。

(2)係数(6つ)と活用

6つある係数。関係を理解して覚えれば、実は、結構簡単に頭に入ります。
では、どんな関係のものがありましたっけ?
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【①現在必要な金額と将来いくらになるか】
【②将来の目標額(年金)から考える】
【③積立て(取り崩し)をするとき】
の関係から係数を考えますね。
具体的には、
【①現在必要な金額と将来いくらになるか】現価係数⇔終価係数
【②将来の目標額(年金)から考える】年金現価係数⇔年金終価係数
【③積立て(取り崩し)をするとき】減債基金係数⇔資本回収係数

活用方法もしっかりと普段使っていらっしゃるテキストで確認しておいて下さい!

 

(3)ローン

ローンは、
 ①奨学金・教育ローン
 ②住宅ローン
の2つ。

①奨学金・教育ローン
機関と特徴を1つ1つおっていきます。

【奨学金】
 ◯機関:日本学生支援機構
 ◯特徴:学生本人が返済
 無利息の第一種奨学金
 有利息の第二種奨学金(在学中は無利息)

【国の教育ローン】
 ◯機関:日本政策金融公庫
 ◯特徴:保護者が返済(保護者の年収要件あり)
     融資限度額は学生1人につき350万円以内
     返済期間は原則15年以内

②住宅ローン
 ここでは、金利の種類と返済方法の知識が整理されているか確認します。
 (ⅰ)金利の種類
  種類は、3つ、
【①固定金利型】
【②変動金利型】
【③固定金利選択型】
各金利の特徴をおさえていますか?
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【①固定金利型】金利が返済終了まで変わらない
【②変動金利型】市場金利の変動に伴って、金利が半年毎に変動する。返済額は5年間変わらない
【③固定金利選択型】2年、5年などの一定期間、固定金利が適用される。
(ⅱ)返済方法
【①元利均等返済】と【②元金均等返済】ですね
内容は
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【①元利均等返済】元金と利息を合わせた毎回の返済額が一定。
         返済期間の経過に伴って元金部分と利息部分の割合が変わっていくもの。
【②元金均等返済】返済期間中の元金部分を均等に返済するもの。
         利息は元金部分の残高に応じて上乗せされるため、返済開始当初の返済額が多くなっている。

(4)保険

ここでは、
①公的介護保険
②(家族)出産育児一時金、出産・傷病手当金(健康保険)
③高額療養費制度(健康保険・国民健康保険)
④任意継続被保険者制度
⑤基本手当、育児休業給付(雇用保険)
 を取扱います。
 各種、抑えるべきポイントをしっかりとおさえましょう。

①公的介護保険
ポイントは、各被保険者の対象年齢です。
また、自己負担額もおさえましょう。
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【第1号被保険者】
 65歳以上
【第2号被保険者】
 40歳以上65歳未満の医療保険加入者
【自己負担額】
 原則:かかった費用の1
 例外:所得の多い人は2

 

②(家族)出産育児一時金、出産・傷病手当金(健康保険)
支給されるの条件と金額を整理できていますか
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(ⅰ)条件
【①(家族)出産育児一時金】
 健康保険の被保険者または被扶養者が出産した場合
【②出産手当金】
 健康保険の被保険者に出産予定日以前42日目から出産日の翌日以後56日の間
【③傷病手当金(健康保険)】
 療養のため連続して3日以上休んだとき、4日目から最長1年6か月間、支給

 

(ⅱ)金額
【①(家族)出産育児一時金】
 1児につき42万円
【②出産・③傷病手当金(健康保険)】
 1日当たりの支給金額(平成28年度から支給額の計算方法変更)
=[支給開始日以前の継続した12ヶ月間の各月の標準報酬月額の平均]÷30日×2/3

③高額療養費制度(健康保険・国民健康保険)
 対象となる条件をおさえましょう
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被保険者が、同じ月内かつ一定額以上の自己負担限度額を超えた場合

④任意継続被保険者制度
【要件】
【被保険者期間】
【保険料】
を整理しましょう。
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整理できてますか?
ポイントは、「」に関係ある数字!
2ヶ月、20日、2年と、「」が付くものが多い。
正しく覚えてましたか?
【要件】
資格喪失日の前日(退職日)までに「継続して2ヶ月以上の被保険者期間」がある、 資格喪失日から20日以内に申請する。
  【被保険者期間】2年間
【保険料】全額自己負担(上限あり)

⑤基本手当、育児休業給付(雇用保険)
さて、保険の最後です。
今日はここまでですから、最後、気を抜かず、基本手当・育児休業給付について思い出してみて下さい。
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【基本手当】
 離職前6ヶ月間の1ヵ月当たりの平均賃金の5割~8割
 (対象者)離職日以前2年間に被保険者期間が12ヵ月以上あること
【育児休業給付金】
 原則:休業開始時賃金日額×支給日数×50%(休業開始後6か月は67%)  (対象者)雇用保険の被保険者が1歳または1歳2ヶ月(特別な理由がある場合は1歳6ヵ月)に満たない子を養育するために休業した場合
 ※ 休業開始前の2年間に被保険者期間が通算して12ヵ月以上必要

以上です。

どうでしたか?
知識が整うと点数は一気に跳ね上がります。
特に、これまで曖昧なものをそのままにしてきた人は伸びます!
ラストスパート、頑張って行きましょう。